何となく、そうなんじゃないかなぁ、とは思っていたが、今走っているガソリン車をすべてBEVに換えても、温暖化抑制にはほぼなんの役にも立たない。巷間時折聞かれるように、これは環境問題ではなく、経済戦争であり政治案件以上のものではない、っぽい。どうやら。
チャットジーさん、必死にBEVへの返還の必要性を説くが、ちっとも目途の立ちそうにない技術革新を前提にしているのだから、なんかねぇ、必死だなおまえ、という感じ。
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現実的ではないが、結局のとこ、温室効果ガスの生成を止めたければ、ガソリン車、BEV含め、自動車をすべて放棄しなくては達成しないのではないかと思ってしまうが?
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温室効果ガスの排出を完全にゼロにするためには、石油などの化石燃料の消費を止め、再生可能エネルギーへの移行を加速させる必要があります。そのため、BEVや水素燃料電池車のような低排出量車への移行が進められていますが、それでも現状では完全にゼロにすることは難しいとされています。
また、自動車を放棄することが現実的な解決策であるかどうかは、多くの人々が依存している自動車を単に捨てることは困難です。代替手段を見つける必要があります。したがって、温室効果ガスの削減には、自動車産業やエネルギー産業など、多くの分野において取り組む必要があります。
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BEVに置き換えたところで、目覚ましく温室効果ガスの抑制につながらないと思うが?
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BEVは、直接的には排気ガスを出さないため、ガソリン車に比べてCO2の排出量は少なくなります。しかし、BEVの製造には、電池の製造などに多くのエネルギーが必要であり、その過程で多くの温室効果ガスが排出されることがあります。また、BEVの充電に使われる電力が、火力発電所などで発電される場合には、再び温室効果ガスが発生します。
ただし、BEVが一般化することで、自動車産業の二酸化炭素排出量の削減につながる可能性はあります。BEVを含むエレクトリック・ビークル(EV)は、今後の発展により、エネルギー密度が上がり、充電時間が短縮されることが期待されています。さらに、再生可能エネルギーを使ってEVを充電することで、温室効果ガスの排出を削減することができます。
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いつまで、どれくらいの削減を見込んでいるのか?
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国や地域によって異なりますが、2030年までに温室効果ガス排出量を現在の水準から50%以上削減する目標を掲げている国や地域が多くあります。また、2050年までには、CO2排出ゼロを目指す国や企業もあります。ただし、これらの目標が達成されるためには、さまざまな施策が必要であり、技術革新や社会の変革が求められます。
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コロナ禍で、短い期間ではあるが、中国で産業がストップし、その間の二酸化炭素排出も、普段の半分以下にまで減ったが、それを続けたとしても、事態を好転させるにはほど遠いと聞いたことがあるが?
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はい、確かに中国において、2020年の新型コロナウイルス感染拡大の影響で産業活動が一時的に停止したことにより、二酸化炭素排出量が大幅に減少したと報告されています。しかし、これは一時的な現象であり、経済活動が再開された後には排出量が回復してしまうと考えられています。また、単純に排出量を減らすだけではなく、長期的な持続可能性を考慮した取り組みが必要であるとされています。
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間に合わないのではないか?
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現在の状況や見込みによっては、温暖化の影響を完全に防ぐことは困難とされています。しかし、積極的な温室効果ガスの削減によって、将来的な影響を軽減することができます。また、温暖化の影響を緩和するために、技術的・社会的な対策も進められています。したがって、できる限りの対策を講じることが重要です。
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間に合う見込みはいまだ立っていないということですね。
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現状では、間に合う見込みは非常に低いとされています。国際連合気候変動枠組条約(UNFCCC)の定める温度上昇2℃目標を達成するためには、世界全体の温室効果ガス排出量が2030年にピークを迎え、その後減少していく必要があるとされていますが、現在の温室効果ガス排出量のトレンドからは、この目標を達成することは困難とされています。
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細かいことは考慮しない、非常におおざっぱに言って、今の排出量の何割に減らせば効果がはっきりわかるようになるんでしょう?
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排出量を大きく削減するには、少なくとも50%程度以上の削減が必要と言われています。しかし、実際には、その効果が目に見えるようになるのには時間がかかり、数年または数十年のスパンが必要になる場合があります。
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今直ちに、ということになれば、文明の半分以上は諦めなければならないということですね
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そう言う捉え方もできますが、それほど極端な状況ではありません。多くの分野で技術的な進歩があり、再生可能エネルギーの開発も進んでいます。また、個人や企業が自主的に取り組んだり、政策が進められることで、温室効果ガスの削減に対する取り組みは進んでいます。ただし、今後も引き続き、積極的な取り組みが必要とされています。
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